2022年5月 特集 若手研究者育成支援制度 令和4年度の採用者5名を決定

2022年5月号から特集「若手研究者育成支援制度 令和4年度の採用者5名を決定」をご紹介します

若手研究者育成支援制度 令和4年度の採用者5名を決定

本学大学院先端科学技術研究科博士課程(後期)において、「令和4年度 若手研究者育成支援制度」の採用者5名を決定しました。
本制度は、日本学術振興会の特別研究員制度に準拠し、同研究科の優秀な学生が研究・教育に専念できるよう、大学院生の身分を有したまま、一定の収入(年収240万円)を保障する有給の「特任助手(任期付専任教員)」として本学が雇用し、研究者としてのキャリアを支援するものです。
制度開始後2年目を迎えた今年度は、外国人留学生を含む女性3名(再任1名含む)と男性2名の計5名を採用しました。
採用者は、本学の全学的な総合研究機関である「総合研究所」に所属し、同研究科博士課程の正規修業年限に応じた任期にわたり、学科演習等の授業補助や学部生・修士課程学生の研究指導補助、入学試験やオープンキャンパス等の運営補助などの職務を担います。これにより研究教育経験や学科・学系運営の学務経験も積むことが可能です。
前年度、令和3年度採用者の進路は、1名が日本学術振興会特別研究員に採用、1名が本学工学部助手に採用となっています。

職務の内容

博士課程指導教員の研究室での研究指導補助 : 週2時間 (1コマ)
学部の授業科目の補助 : 週6時間 (3コマ)
学力考査及び入学試験に関する監督又はその補助業務、オープンキャンパス等での学科・学系広報補助業務

待遇など

年 収 : 2,400,000 円 (月収200,000 円×12ヶ月)
研究費 : 上限500,000円/年 (研究課題に応じて申請)
学会出張旅費補助 : 上限200,000円/年 (同上)
各種社会保険完備
*その他諸手当は規程による

令和5年度募集受付は本年秋を予定しています

Interview

令和3年度特任助手
津國 和泉さん
先端科学技術研究科 情報通信メディア工学専攻 2年
(特任助手採用当時の学年は1年)

令和4年度より日本学術振興会特別研究員に採用

ー特任助手に応募した動機
博士課程への進学で大きな壁の一つとなるのが経済的な側面です。この制度では特任助手としての収入を得ながら、博士課程の学生として学ぶことができます。また、教員としての教育経験を得られることにも魅力を感じ応募しました。

ー特任助手を経験して
特任助手の制度がなければ、アルバイトに多くの時間を費やす必要がありました。特任助手に採用されたことで研究に取り組む時間を確保することができました。また、授業運営に関わり、学部生や修士課程の学生へ教える難しさを実感したことは大変貴重な経験になりました。
この経験を糧に、令和4年度からは日本学術振興会の特別研究員として研究に邁進します。

音響計測の実験

国際会議で発表者たちと

無響室での研究の様子


令和3年度特任助手
山岸 航平さん
先端科学技術研究科 情報通信メディア工学専攻 3年
(特任助手採用当時の学年は2年)

令和4年度より本学工学部助手に採用

ー特任助手に応募した動機
社会人を経験したのち博士課程に進学しました。修了後の将来を見据えたとき、研究者・教育者としての素養をより早い段階から磨くことができるこの制度に心惹かれ応募しました。
より充実した学生生活を過ごすための一つの要素になると共に、経済的な支えになると感じました。

ー特任助手を経験して
特任助手として研究・教育の職務に深く関わることができ、一朝一夕には養えない難しさがあると実感しました。スキルアップを体感する場も多く、このように成長できる実体験は学生の身分だけでは経験できなかったと思います。特任助手の職務から学べたことは今後のキャリア形成の助けになりました。
今後は本学工学部助手として、博士課程の最後の1年、研究と教育にさらに尽力します。

専門はマルチロボットシステムの制御


令和4年度特任助手採用
ミャッ エンダラ スュエさん
先端科学技術研究科
電気電子システム工学専攻 1年

ー特任助手に採用されて
私は技術者を目指し、本学に入学しました。
現在は東京慈恵会医科大学と共同で、シリコンナノ多孔粒子や表面加工を施したシリコン基板を用いた臨床検査材料の開発研究を行なっています。
特任助手として、研究指導や授業の補助の業務を行うことで、学部生や後輩への指導力を身につけ、将来は工学と医学の研究分野で社会に貢献したいと思います。
研究者として教育者として、日本と母国ミャンマーの架け橋になることを目指します。

材料WEEK若手学生研究発表会、優秀講演賞を受賞

臨床検査材料の開発を研究

令和3年度修了式・卒業式では専攻総代に


学園広報誌「TDU Agora」Vol.53(2022年5月号) 特集より転載

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